アパ・懸賞論文
「真の近現代史観」
「日本人としての自信と誇りを取り戻そう!」
平成20年7月11日
諸橋茂一
大正１１年（1922）我が国を訪れたアインシュタインが、「…私は世界に一つくらいこの様に尊い国がなくてはならないと思っていた。もしも将来、世界が一つになる時がくるとすれば、その中心となるのは皇室を中心としたこの高貴な国(日本)をおいて他はない。私は神に感謝する。この高貴な国を残したもうたことを…」という意味の言葉を残しているということは今ではよく知られていることである。しかし、誠に残念ながら、今の我が国の現状は、アインシュタインが賞賛した様な国と言えるであろうか？誠に残念ながら、アインシュタインが賞賛した国とはほど遠い国になってしまっていると言わざるを得ない。北朝鮮に自国民を200～300名も拉致されていることが明らかとなっているにも拘わらず、我が国政府は、「北朝鮮に拉致された国民を如何なる手段を講じてでも救い出す」という国家としての強い意思を北朝鮮に突き付けることさえ出来ない。横田めぐみさんが北朝鮮に拉致されたと同時期に、レバノンの女性が4人拉致されるという事件が起きた。その時、レバノンは「速やかに拉致した国民を全員解放しなければ我が国は北朝鮮に対して総攻撃も辞さない」という強い怒りを北朝鮮にぶつけた処、北朝鮮はびっくりして、すぐに4人のレバノン女性を解放したという。レバノンに出来たことが何故我が国には出来ないのか? 去る６月27日に、米国がそれまでの姿勢を大きく転換し、北朝鮮に対する「テロ支援国家指定を解除する」という発表をしたことに「拉致被害者の家族会」の方々が非常に落胆したというコメントを発表している。しかし、我が国の国民が多数北朝鮮に拉致されていることが明らかとなっているにも拘わらず、何故我が国は「拉致した日本人を全員速やかに返さなければ如何なる手段を講じてでも救い出す!」という強い怒りを(レバノンの様に)北朝鮮にぶつけることが出来ないのか? 中国々内に、約200ヶ所もの嘘八百の「反日展示館」を造られているにも拘わらず、それに対して全く何の抗議も出来ない。韓国に(我が国固有の領土である・以下同)「竹島」を占領され、ロシアには(同)「北方4島」を長期間占領されたままである。(我が国は、昭和26年９月8日のサンフランシスコ平和条約第二条-(c)において、「千島列島並びに南樺太の領有権を放棄する」としているが、その後千島列島並びに樺太を不法占領しているロシア(旧ソ連)とは平和条約を締結しておらず、ロシア(旧ソ連)は同条約を批准していない。そのため、国際法上は、北方四島だけではなく、実は千島列島並びに南樺太も我が国の領土なのである。 (同条約は批准した国同士にのみ適用される。よって、少なくとも、千島列島並びに南樺太は国際法上ロシアの領土ではない) 中国並びに台湾から(同)尖閣諸島の領有権を不当に主張されても我が国政府は毅然たる主張や反論も出来ない状況が続いている。実に情けないことに、今の我が国は独立国家の体を成していないと言わざるを得ない。普通の国であれば、祖国に自信と誇りを持つ様な教育をすることが極く当たり前であるにも拘わらず、日教組が中心となって、「日本は如何に悪い国であったか」、「日本人は如何に酷い民族であったか」という教育を続け、朝日新聞や毎日新聞並びにNHKを始めとする多くのマスメディアも確信犯的に同様の報道を続けている。今現在使用されている中学生並びに小学生向けの「歴史」や「社会」の教科書には、(今や嘘であることが明らかとなっている)「南京大虐殺」や「朝鮮人に対する創氏改名の強制」及び「中国人の強制連行」並びに「日本が軍隊を南進させたからアメリカやイギリスとの関係がおかしくなった」などと全くの嘘または全く逆の内容を記述しているのである。その様に歪んだ歴史教育を何の疑問も持たずに真(ま)に受けて育った政治家並びに官僚及び法曹関係者やマスコミ関係者の多くは近代史の真実を殆ど理解していない。それだけではなく、非常に自虐的な歴史観を抱いている者があまりにも多い。そのために、北朝鮮に対してだけではなく、中国や韓国や台湾に対しても非常に卑屈な自虐的外交を繰り返しているのである。
その結果、多くの日本人は「日本人としての自信や誇り」を持てなくなってしまっている。青少年の非行の増加や凶悪犯罪の増加並びに（煙草の吸い殻を何処にでも捨てる、旅館等の浴場に行ってもスリッパを揃えて脱ごうとはしない、中学生や高校生が道を歩きながら平気で飲食する…等々）多くの日本人の社会常識の欠如も大きな問題である。
それでは我が国はそんなに悪い国だったのだろうか？平成7年8月15日、時の首相村山富市は、「我が国は過去の一時期、国策を誤り、アジアを侵略して、アジア各国に多大な損害と苦痛を与え誠に申し訳ありませんでした…」という意味の（所謂）「村山謝罪談話」を発表した。また、その２年前、平成５年８月4日には宮沢内閣総辞職寸前の河野洋平官房長官(当時)が、「我が国は戦時中、慰安婦を強制連行しました…」という全く虚偽の(所謂)「河野談話」を発表した。上記の両談話を基にして、平成7年12月8日、(所謂)「アジア女性基金」がつくられ、村山富市はその理事長に就任すると共に同基金を通じて、「戦時中に慰安婦をしていたと称するアジアの国々の女性、計285人に対して (何の検証もせずに) 、我が国首相の『お詫びの手紙』なるものを添えて、合計5億6,500万円を支払っただけではなく、その「アジア女性基金」を運営するために、何と約50億円の国費を濫用したのである。筆者は、上記２名に対して、昨年の２月、「(各々の)『談話』の内容が真正だというのであれば、それらを裏付ける証拠を示して(各)談話の正当性を(期限内に)説明しなさい。」という内容証明付(郵便)を送ったが、両名共に全く何の回答も出来なかった。そのため筆者は昨年４月、(各々の)「『談話』の正当性を説明出来ないのであれば、濫用した国費の一部を国庫に返納すると共に、(各々の)『談話』を取り消しなさい。」という趣旨で両名を東京地裁に提訴すると共に、「両名の行為は(「公務員は国民全体の奉仕者であって一部の奉仕者ではない」とする)『憲法第15条』並びに(「公務員は、行使の目的で虚偽の文書等を作成してはならない」とする)『刑法第156条』に違反する」として、両名を東京地検に告発した。村山富市に対する裁判は、最高裁まで争った。結果的に筆者の主張は認められなかったが、同裁判の中でも両名共に、(各々の)「談話の正当性」を説明することは全く出来なかった。河野洋平に対する告発について東京地検の見解は、「(同行為は)刑法第156条に抵触するかも知れないが、時効が７年であり、既にその時効を過ぎているため立件出来ない」というものであった。
仮に筆者の提訴並びに告発が事実に基づかない全く不当なものであったならば、両元被告側は、「虚偽告訴罪(誣告罪)」(刑法第172条)並びに「名誉棄損」(刑法第230条)で筆者を逆に提訴することが出来ることとなっている。処が、最高裁判決が出されてからもう既に半年以上経過しているにも拘わらず、両元被告共に筆者を提訴していない。ということは結果的に、両者共に筆者が強く指摘した「両談話は虚偽である。」ということを認めたことになる。両者共に我が国の名誉と誇りと国益のために、１日も早く両談話を白紙撤回すべきであろう。
昨年の7月29日に米国の下院において、(日本は戦時中、慰安婦を強制連行して性の奴隷にしたという)「河野談話」を基にした様な全く事実無根の「慰安婦に関する日本非難決議」がなされた後、カナダ、オーストラリア、オランダ並びにEU議会等において、同様の決議がなされたことを含めて、両談話が我が国の国益と名誉をどれだけ大きく損なっているか計り知れない。我が国のトップの立場に立つ様な人間でさえも上記の様な一方的自虐史観を中途半端に持っているのである。その様なことが我が国の国益並びに名誉と誇りを大きく損ない、尚且つ、我々の父祖の方々の名誉と誇りをも大きく傷つけ続けているだけではなく、我々の子孫に対しても、全く不必要な一方的自虐意識と一方的な負い目・贖罪意識を負わせ続けることにもなっている…その様な状況は正に由々しき事態と言わねばならない。
それでは、何故我が国のトップに立つ様な人間までもがその様な自虐史観を持つに至ったのであろうか? そのことこそ大きな危機感を持って真剣に考えなくてはいけない今の我が国の最大課題であろう。
欧米には昔から、「ある民族を滅ぼすためには、その民族の歴史を消し去ればよい」という格言が有るということであるが、我が国は戦後、GHQによって正(まさ)しくその様にされてしまったのである。我が国が将来再び力を持ち、米国が国際法に大きく違反して、東京、広島、長崎を含めて我が国の主要64都市に(原爆を含む)無差別攻撃を繰り返し、100万人近くの日本人民間人を殺戮、殺傷した事に対する我が国の報復を米国は恐れて、将来日本が絶対に米国に立ち向かってくることのない様に、「日本並びに日本人弱体化政策」を徹底したのである。
東京、広島、長崎だけで約30万人もの日本人民間人を一瞬に虐殺してしまった余りの罪の大きさにうろたえた米国は、それを何とかカムフラージュしようとして、中国と組んで、全く虚構の「南京大虐殺」なるものを東京裁判の中ででっち上げたのである。(最近の研究で、「(所謂)南京大虐殺」なるものは全くの虚構であったことがもはや明らかとなっている。冨士信夫著「南京大虐殺はこうしてつくられた」並びに東中野修道著「徹底検証・南京大虐殺」(他同関連著書多数)及び渡部昇一著「かくて昭和史はよみがえる」や中村粲著「大東亜戦争への道」等を読めば、(所謂)「南京大虐殺」なるものが如何に荒唐無稽なつくり話であるがよく分かる。) GHQが行った数々の日本(人)弱体化政策の中で主なものは、(よく知られている処では)「東京裁判」、「(現)憲法の押し付け」(現憲法は、米国の植民地であったフィリッピンに押し付けていたフィリッピン憲法を基にして、法律に関しては全く素人のマッカーサーの部下が僅か一週間で英文で作成したものを和訳したものであるということが今や明らかとなっている)、「(前)教育基本法の押し付け」、「教育勅語の廃止」、「２０万人以上の公職追放」、「神道指令」等があり、 (必ずしも十分知られているとは言えない処では)「マスコミの徹底言論統制並びに虚偽報道」(ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム)、「7,769点の書籍の焚書坑儒」(澤龍著「GHQに没収された本」並びに産経新聞・平成20年6月21日付「土曜日に書く」による)、「武道の禁止」、「東大と京大の学長を左翼思想の学者に替えてしまったこと」等々である。それらに加えて、「GHQの30項目の命令」(清水馨八郎著「よみがえれ日本」他による)なるものがある。それら(30項目の命令)の主なものは、「東京裁判に対する一切の批判の禁止、連合国に対する一切の批判の禁止、GHQに対する一切の批判の禁止、(GHQによる)言論統制や検閲制度に対する一切の批判の禁止、(米国が国際法に違反して押し付けた)現憲法に対する一切の批判の禁止…」等々がある。それらを含めて、GHQの日本(人)弱体化政策は、「3R5D3S政策」と呼ばれるものにほぼ集約される。その意味する処の主なものは、「リベンジ(復讐)から始まり、我が国々家機構等の解体並びに弱体化、(スクリーン・セックス・スポーツを通じた)日本民族の堕落化…」等々である。(安岡正篤著「運命を創る」より)
マッカーサーは上記の日本(弱体化)統治政策を通じ、日本人に対して、「一方的贖罪意識、一方的自虐意識」を植え付けたのである。今の我が国は実に情けないことではあるが、(前述の)「村山談話」や「河野談話」に象徴されるとおり)正にマッカーサーの狙いどおりの、いやそのマッカーサーでさえも思っていなかったほどの自虐国家に成り下がってしまっている。そのマッカーサーの日本(人)弱体化政策に追い打ちをかけたのが「(前述のとおり)日教組による歪んだ歴史教育・自虐教育とマスコミ各社の自虐報道並びに我が国の卑屈な自虐外交である。
実は、日本を徹底的に弱体化しようとした当のマッカーサー自身が、昭和25年10月15日にウェーキ島でトルーマン米国大統領(当時)に対して、「東京裁判は誤りだった」と言い、翌昭和26年5月3日には、米国の上院・軍事外交合同委員会において、「…日本が戦ったその多くは日本の自衛のためであった」(「…Their purpose, therefore,
in
going to war was largely dictated by security」)と証言しているのである。にも拘わらず、多くの日本人が未だにマッカーサーの初期の呪縛から逃れられないでいる。実に情けないことと言わざるを得ない。
上記の様な経過によって、戦後の日本人の多くは非常に間違った一方的自虐史観を植え付けられてしまっているのであるが、それでは、「正しい近現代史観」とは一体どの様なものであるべきなのであろうか?
リンカーンは、1861年～1865年の南北戦争で大きな犠牲を払って(米国の)黒人奴隷を解放したことにより、偉大な大統領と言われている。確かにその評価は基本的に間違っているとは言えない。しかし、(別の言い方をすれば)リンカーンはあくまでも米国(内)の奴隷を(しかも、結果的に)解放しただけである。(何故かと言えば、南北戦争勃発時における主たる戦争目的は、「自由貿易の是非」にあったのである。)それに比べて、「我が国は、(南北戦争とは全く比較にならない)世界的範図において、(310万人もの)多大な犠牲を払って、長期間欧米の植民地となっていた世界の国々を直接、間接に開放した」のである。冷静に物事を透徹すれば、そのことは「人類史に残る最大の偉業」と言っても良いはずである。
我が国が大敗戦の後、各戦地の日本兵は、各戦地他で長期間捕虜となった方々や小野田寛郎氏の様に(小野田さんの場合は30年間も)強い使命感を抱いて戦い続けた一部の方々を除いては、基本的に我が国に帰還されたと多くの日本人は思っている。しかし実は、祖国に帰られず、派遣されていた国々の「独立戦争」に身を投ぜられた方々が多数おられたのである。
それらの方々は、インドネシアでは、約1,000人(2,000人という説もある)、ベトナムでは約800人と言われている。筆者がその事実を知ったのは6年前のことであった。そこで、どうしてもそれらの元日本兵の方々にお会いしたいとの思いを抑えきれずに、その翌年、平成15年、筆者は1人でインドネシアへ飛び、(インドネシア独立戦争に参戦された)元日本兵の方々に直接お会いすることが出来た。「我が国の敗戦後、何故祖国・日本へ帰られずにインドネシアの地に止まり、『インドネシア独立戦争』を戦われたのか? 」を元日本兵の方々からどうしても直接お聞きしたかったのである。インドネシアでは、宮原栄治さん (81歳・当時)と藤山秀雄さん(81歳・同)のお二方にお会いすることが出来た。
筆者のその問に対して、お二方共に、「(インドネシアに派遣された)我々はインドネシアの独立のために死ぬ覚悟で戦っていた、しかし誠に残念ながら、日本は負けてしまった。そこへ、インドネシアを再占領しようとイギリス軍並びにオランダ軍が乗り込んできた。日本軍に約3年半教育を受けていたインドネシアの青年達は、「もう二度と植民地になってたまるか!」との強い思いで、独立義勇軍「ペタ」(多くが10～20人のゲリラ部隊)を組織し、「ムルデカ (独立) !」を合言葉にオランダ軍と戦い出した。しかし実戦の経験のないインドネシアの青年達は次から次へと斃れていく…それらの青年達を見捨てて日本へ帰る訳にはいかないと思い、インドネシアに止まりインドネシアの青年達と共にオランダ軍相手に約4年半戦い、漸く真の独立を勝ち取る事が出来た…」ということであった。4年半に亘るその独立戦争を、多くの元日本軍人の方々は、各ゲリラ部隊のリーダーとして戦い、約700名の元日本軍人が戦死したということである。その様な経過があったため、インドネシアの独立記念日は、(日本に対する感謝の気持ちを込めて)「2605年8月17日」と表記されている。何とそれは、戦後我が国では使われなくなってしまった(我が国独自の暦)「皇紀」で表記されているのである。
そして、インドネシア独立戦争に参戦された元日本軍人の方々は、インドネシア国家より、「ゲリラ勲章」や「ナラリア勲章」(インドネシアにおける最高位の勲章・６名の元日本軍人が受賞)を授与され、亡くなった場合は、棺は国軍の儀仗隊に担がれ、礼砲が撃たれて「国立カリバタ英雄記念墓地」に国軍葬に処せられているのである。
この「インドネシア独立戦争は正に『大東亜戦争の縮図』」と言っても良いであろう。
長い人類史の中で、自国の独立のために戦った例は非常に多く有るであろう。しかし、他の民族の独立のために、この様に多くの外国人が他国(外国)の独立戦争に身を投じたという例は恐らく無いであろう。ベトナムの独立戦争の場合も同様だったということであり、また、日本軍(約84,000人)が多大な犠牲を払って約8,000人のインド人青年達と共にイギリス軍を相手に「インパール大作戦」を激しく戦った(日本軍戦病死者・約72,000人)事がインドの独立に繋がり、ミャンマー(旧ビルマ)並びにマレーシアの独立に果たした日本軍並びに元日本軍人の功績も非常に大きなものがあったのである。(ちなみに、ミャンマー(元のビルマ)でもビルマの最高の勲章である「アウンサン勲章」を7名の元日本軍人が受賞しているのである。)
大東亜戦争に従軍された我々の父祖の方々は「日本を護るためと東南アジアを解放するために」戦われたのであって、東南アジアを侵略するために戦われた方など１人もおられなかったのである。戦後、戦犯として処刑された方々(1,068名とも言われる)の中で、「私はアジアを侵略するために戦った」などと証言しておられる方はただの１人もおられない。例え、「死刑にする」と言われても、その様な嘘は誰も言われていない。真実の歴史を真剣に勉強していない人達が、「我が国は侵略戦争をした」などと言っているのは全て歪んだ戦後教育の洗脳の結果である。(本人達の不勉強の責任も非常に大きい)
２９カ国のアジア・アフリカの首脳クラスが集まり、1955年に開催された第１回バンドン会議(インドネシア)において、我が国の加瀬俊一代表は各国首脳から「我が国が独立出来たのは日本のお蔭です。」と握手攻めにあったという。
我々日本人は、戦後教育の中で、「日本は侵略戦争をした悪い国だ」と教え続けられている。しかし実は上記の例以外にも、近代史の中で、我が国が世界の多くの国々から大いなる称賛と敬意を受けていることは非常に多いのである。明治37年～38年(1904～5)の日露戦争での奇跡的な勝利並びに大東亜戦争の緒戦約半年間における欧米相手の日本軍の快進撃に (長期間欧米の植民地となっていた)アジア、アフリカを中心とする多くの国々が大きな感動と勇気を得て、アジアから世界に波及した各国の独立戦争の結果、(第二次大戦)終戦当時は約50カ国しか無かった独立国家が今は約200カ国にも増えたのである。日露戦争の日本の勝利に感動したフィンランドでは、東郷平八郎元帥のラベルを貼った「東郷ビール」を売り出し(今はオランダのビールメーカーが作っている)、トルコでは、我が国の代表的軍人(東郷平八郎、乃木希典、児玉源太郎)の名前を採って、当時の首都・イスタンブールのメインストリートの名前を「トウゴー通り」、「ノギ通り」、「コダマ通り」と名前を変えたことも非常に有名な話である。また、「明治23年(1890)、『答礼』のために日本を訪れたトルコの軍艦『エルトゥールル号』 (609名乗船)が同年9月16日に和歌山県の串本沖で遭難し、540名が海難死した時、地元の人達が多くの遺体を収容し、丁重に埋葬すると共に、生存者の救助に全力を尽くし、生存者69名に対して手厚い看護を続け、十分な回復を待ってから、当時の明治政府は特別に生存者送還用に、『比叡』と『金剛』の両軍艦を仕立てて、トルコまで送り届けた」という話がトルコの教科書に出ているため、トルコの人達は皆そのことを知っているということである。ちなみに、「イラン・イラク戦争」(1980～1988)中の1985年3月17日、イラクのフセイン大統領(当時)が、「48時間の猶予期限以降にイラン上空を飛ぶ航空機は無差別に攻撃する」と突如宣言したため、各国は急遽救援機を派遣して在イラン各国民を救出した際、日本だけが救援機を派遣する決断が出来ず右往左往していた中で、トルコが日本人救出のために救援機を派遣して215名の日本人を救出してくれたのである。トルコのその行動は、上記「エルトゥールル号救助の恩義に報いるためであった」ということである。(処が、多くの日本人が上記(71行分)の様な事実を知らない。)
パリの「ルーブル美術館」並びにロンドンの「大英博物館」は正に略奪品の山である。
我が国は、日清・日露・北清事変・第一次世界大戦・満州事変を始めとして、近代における大東亜戦争以外の戦争は全て勝っている。しかし我が国にはその様な「略奪品展示場」は何処にも無い。「北清事変」(1900年)の際、他の軍隊とは違い、日本軍は略奪や婦女暴行を全くしなかったことがイギリス軍をして日本(軍)に対する非常に大きな敬意を抱かせることとなり、そのことが２年後の1902年、「日英同盟」締結にも繋がっていったのである。我々日本人はその様なことを大いなる誇りとすべきである。また、第一次世界大戦(1914～8)後の1919年、パリ(ヴェルサイユ)講和会議において、我が国が「国際連盟」規約に、世界で初めて「人種差別撤廃条項」の提唱をしたことも我々日本人は大いなる誇りとすべきである。(同条項は賛成国が多数であったが、同会議議長であった米国のウッドロウ・ウィルソン大統領(当時)が(急に)全会一致を主張したため可決されなかった。)
渡部昇一著「かくて昭和史はよみがえる」、ロバート・スティネット著「真珠湾の真実」(ルーズベルト欺瞞の日々)、中村粲著「大東亜戦争への道」、清水馨八郎著「大東亜戦争の正体・それはアメリカの侵略戦争だった」並びに名越二荒之助著「昭和の戦争記念館」(1～5巻)及び「ベノナファイル」等にも明らかな様に、昭和14年に勃発していたヨーロッパ戦線において、風前の灯となりかけていたイギリスを救う為に、米国と英国が組み、それにオランダと蒋介石率いる国民党の支那中国を加えて、日本に第一撃を撃たせるために、ABCDラインによる経済封鎖を続け、昭和16年(1941)11月26日には米国が我が国に対して、最後通牒「ハル・ノート」を突きつけ、開戦を避けるために最大限の努力をしていた日本を「やむなき開戦」に追い込んだのである。東京裁判で「日本人被告全員無罪論」を唱えたインドのパール判事は、「あの様なものを突き付けられたならば、モナコやルクセンブルクの様な小国でさえも武器を持って立ち上がらざるを得なくなったであろう」とまで言っているのである。しかも、その「ハル・ノート」を作成したのは、米国中枢に入り込んでいたソ連・コミンテルンの分子、ハリー・ホワイトであったということが今や明らかとなっている。旧ソ連・コミンテルンは、米国中枢部並びに毛沢東軍及び蒋介石軍並に日本に「分子」を送り込み、(日本に送り込んだ分子は、ゾルゲと尾崎秀美)米国と日本を戦わせて「漁夫の利」を得ようとしたのである。ハル・ノートを日本に突き付けさせたルーズベルトは、翌27日には、アメリカの前哨地帯の諸指揮官に対して、戦争の警告を発し、戦争体制に入ることを命令したのであった。(以上3行、パール博士)
① 東京裁判は、「戦勝国が敗戦国を裁いてはいけない」という「戦時国際法・ハーグ陸戦法規」に違反して強行された「復讐劇」であり、同裁判の判事11名の内5名は不適格判事であり、国際法で学位を取った判事はパール判事ただ一人であった。
② (前述のマッカーサー同様)のちに、同裁判のキーナン首席検事もウエッブ裁判長も「この裁判は(国際)法に準拠しない間違った裁判であった」ことを認める発言をしている。要するに、同裁判の中心人物３名、即ち、国際法に違反して同裁判所の設置を命令したマッカーサー並びに同裁判長及び、被告を作り上げ有罪に仕立て上げた同首席検事共に「同裁判は間違いだった」と述べているのである。以上の事実だけからしても同裁判は全く無効とすべきである。
③ (所謂)A級戦犯28人が起訴されたのは、昭和21年4月29日(昭和天皇誕生日)、東条英機元首相以下7名が処刑されたのは、同23年12月23日(今上陛下誕生日)であった。同裁判が全くの復讐劇、見せしめ劇であったというこれほど明確な証拠はない。(上記①及び②並びに③は、平成6年8月18日付産経新聞並びに田中正明著「パール博士の言葉」より)
④ 「この裁判は国際法に違反するのみか、法治社会の鉄則である法の不遡及まで犯
し、(「平和に対する罪」並びに「人道に対する罪」などという事後法で裁いた)罪刑
法定主義を踏み躙(にじ)った復讐裁判に過ぎない。だから全員無罪である。」
⑤ (1950年のイギリスの国際情報調査局の発表によると)同裁判の判決は結論だけで、(当然出されるべき)有罪とする(ための)理由も証拠も明確にされていない。(出されていない)恐らく、それらは今現在に至るも未だ提出されていないのであろうと思われる。とすれば、その理由だけでも同裁判の判決は全て無効であるということになる。我が国は、上記①、②並びに④及び⑤の事由により、同裁判の無効と同裁判で処刑された方々並びに有罪とされた方々全員の無罪を宣すると共に被告とされた方々全員の名誉を一刻も早く回復すべきである。
⑥ 「パール判決書」を読めば、「欧米こそ憎むべきアジア侵略の張本人である」ことが分かる。
⑦ 「日本の外務省は、わざわざ御丁寧に英文パンフレットまで出して、日本の≪罪悪≫を謝罪し、極東軍事裁判(東京裁判) のお礼まで述べている。東洋的謙譲の美徳もここまでくると情けなくなる。…何故国際正義を樹立しようとしないのか?…東京裁判で何もかも日本が悪かったとする戦時宣伝のデマゴーグがこれほどまでに日本人の魂を奪ってしまったとは思わなかった…日本人はこの裁判の正体を正しく批判し、彼らの戦時謀略にごまかされてはならぬ。日本が過去の戦争において国際法上の罪を犯したという錯覚に陥ることは、民族自尊の精神を失うものである。自尊心と自国の名誉と誇りを失った民族は、強大国に迎合する植民地民族に転落する。日本よ! 連合国から与えられた≪戦犯≫の観念を一掃せよ!」
⑧ 「広島、長崎に投下された原爆…そこに人種的偏見はなかったか? しかもこの惨劇については、いまだ彼ら(米国)の口から懺悔(ざんげ)の言葉を聞いていない。」
⑨ 「太平洋戦争…その戦争の種は西欧諸国が東洋侵略のために蒔いたものであることも明瞭だ。さらにアメリカはABCD包囲網をつくり日本を経済封鎖し、石油禁輸まで行って挑発した上、ハルノートを突きつけてきた。アメリカこそ開戦の責任者である。(上記④、⑤、⑥、⑦及び⑧並びに⑨は「パール判事の言葉」より)
この論文は上記①～⑨を掲げるだけでも十分かも知れない。しかし、もう少し付け加えることとする。
米国の対日経済圧迫は1938年７月に航空機関系の禁輸を行ったのを皮切りに、翌年7
月には日米通商条約を破棄し、40年に入ると、一切の軍事資材はもちろん、生活物資までも禁輸した。そして、昭和16年(1941)７月25日には米国が、相次いで英・蘭の各国が我が国の海外資産の凍結を通告し、同年８月1日、米国は我が国に対して「石油の全面禁輸」を行ったのである。(当時、我が国は石油の約8割を米国に頼っていた。)米国は(同年8月に蒋介石・国民党と交わした)「航空戦力援軍協定」に基づき、中国戦線に「(フライイング・タイガーズ)(中国名・「飛虎隊」)と名付けた空軍」を派遣して、同年10月20日以来、日本軍を攻撃していたのである。(そのことは中国・北京郊外の「航空博物館」に堂々と明記してある)それは、我が国が真珠湾を攻撃する約１ヵ月半も前のことである。我が国の真珠湾攻撃は騙し撃ちちでも何でもなかったのである。(「我が国の真珠湾攻撃は、米国の先制攻撃等に対する止むを得ない反撃だった」のである。)
その他、
⑩ 1905年、日露戦争の仲介を成した米国は、その後、日本に対して大きな脅威を抱く様になり(黄禍論)、翌1906年には、日本を仮想敵国として「オレンジプラン」を策定し、その後何度も見直しを繰り返していた
⑪ 1924年、米国は日系米人を迫害する目的で、「日系米人の土地を取り上げると共に、日系米人は子々孫々に至るまで土地の所有の権利を認めない」という全く理不尽この上ない「排日移民法」を作り、徹底的に日系人の迫害を始めた。
⑫ フランクリン・ルーズベルトは、日本に対して最後通牒・「ハル・ノート」を突きつけた翌日、昭和１６年１１月27日には、(前述のとおり)米国太平洋艦隊に対して、日本軍に対する攻撃命令を下していた。(その攻撃命令に従って米国太平洋艦隊は、我が国の真珠湾攻撃の前に、我が国の潜水艦を撃沈していたのである。)
という歴史経過もよく認識しなくてはいけない。
我が国は、米国並びに英国等から政治的、経済的、軍事的に追い込まれ、「やむなく開戦に踏み切った」のである。それが証拠に、「真珠湾攻撃」の知らせを聞いた米国のルーズベルト大統領(当時)も英国のチャーチル首相(同)も非常に喜んだということが彼らの側近の記録として残っているのである。(ロバート・スティネット著「真珠湾の真実・ルーズベルト欺瞞の日々」より)
⑬ 米国は、1836年、メキシコに移民していた約200人の米国人を唆(そそのか)して、クーデターを起こさせ、彼ら全員がメキシコ正規軍に殺されたのを見届けてから、「リメンバー・アラモ!」を合言葉に、メキシコに宣戦布告して、メキシコを破り、テキサス州を獲得し、その10年後、1846～48年のアメリカ・メキシコ戦争で、米国はカリフォルニア州並びにニューメキシコ州を含めてメキシコの広大な土地を取り上げてしまった。(米国は独立当時、１３州でスタートしている。処が今現在は50州となっている。アラスカを除く36州は独立後、全て武力で制圧、獲得したエリアである。決してアメリカが正義の国ではないのである。)
⑭ 同じく、米国は、1898年2月15日、キューバのハバナ港に派遣していた米国の軍艦「『メイン号』が突如スペインに沈められた」(乗員260名死亡)との言いがかりをつけてスペインに宣戦布告してスペインを破り、「フィリッピン」や「グアム」及び「プエルトルコ」を含むスペインの植民地の殆ど全てを獲得し、キューバを保護国として事実上の支配下に置いた。 (後日、そのメイン号を沈めたのは実は米国の工作員であったということが明らかとなっているという。)
という歴史経過があるが、上記2つの事実と「リメンバー・パール・ハーバー」は全
く同じ図式(パターン)であることも我々日本人はよく認識しなくてはいけない。
我が国が「日露戦争」並びに「大東亜戦争」を通じて、世界史に果たした日本の偉大な功績を大きく称賛している世界の有識者の言葉は実に多くある。それら世界の有識者の代表的な言葉の中から以下に4つほど取り上げたい。(以下⑮～⑱は、清水馨八郎著「ほこりある日本」より)
⑮「日本のお蔭で、アジア諸国は全て独立した。(しかし)日本というお母さんは…母体を損なった…」(ククリット・プラモード 元タイ首相)
⑯ 私が決して滅ぼされないようにと願う一つの民族がある。それは日本民族だ」(ポール・クローデル 元フランス大使)
⑰ 日本が立派にやり遂げたことは、アジアにおける植民地帝国の19世紀的構造を破壊することであった。(オーエン・ラチモア 米国の学者)
⑱ 「…あなたがた日本はペコペコ謝罪していますが、これは間違いです。…東亜民族を解放し、共に繁栄しようと…立ち上がったのが、貴国日本だったはずでしょう…本当に悪いのは侵略して…いた西欧人の方です。…日本の功績は偉大です。…(あなた方こそ…堂々と誇りを取り戻すべきです。…」(平成３年時のオランダ・アムステルダム市長)
「実は米国とロシア並びに中国がそれぞれ甲乙つけ難い世界最大の侵略国である」と
いうことを我々日本人は知らねばならない。併せて、下記の歴史的事実もよく知っておかねばならない。
⑲ 早く支那事変を終わらせようとしていた我が国に対して米国と英国とフランスはその戦いを終わらせない様にするために、「援蒋ルート」を作って蒋介石軍に武器や弾薬等を送り続けた。
⑳「昭和12年7月29日に中国の『保安隊』が中国の通州市に居た日本人をいきなり襲い、日本人民間人婦女子223名を虐殺した大事件(「通州事件」)並びに翌月9日の『大山大尉惨殺事件』並びに(コミンテルンの分子であった) 張治中が、上海において、蒋介石の命令を無視していきなり日本海軍の陸戦隊を攻撃した」事等が支那事変(日中戦争)に繋がっていった。
21 日韓併合は、同併合に反対していた伊藤博文を1909年に韓国人・安重根が(ハルピンの駅で)殺してしまったために、当時は世界最大の軍事大国であったロシアを撃ち破ったほどの強国日本に総攻撃でもされたら大変だとの恐れから、韓国側から日本に対して併合して欲しいとの申し入れがあり、結果的に我が国がその申し入れを引き受けたものである。(決して我が国が韓国を武力攻撃して併合した訳ではない。)
22 (強制されたと言われている)「創始改名」も実は決して「強制」ではなく、「当時は(世界の一等国民であった)日本人の姓に変えたい」という朝鮮半島の人達の願いを当時の日本政府が一定期間認めたものである。
23 日本の朝鮮半島並びに台湾の統治は、各種インフラの整備並びに学校の整備、教育の実施充実等々それぞれの内地化、つまり、それぞれを日本本土と基本的に変わらないレベルに引き上げるための政策を進めたのである。欧米による植民地政策とは全く似て非なるものだったのである。
24 ロシア(旧ソ連)が、昭和20年8月9日、(当時、有効であった)「日ソ中立条約」を一方的に破棄して、157万人の大兵力をもって満州並びに南樺太及び千島列島へ怒涛の様に無法に侵略し、婦女子や老人を中心に約27万人の日本人民間人を殺戮し、約60万人(100万人という説もある)の元日本兵を「捕虜」としてシベリア他に強制連行し、食べる物もまともに与えずに酷寒の地で強制労働させて約7万人(10万人という説もある)の元日本兵の命を奪った事実だけでなく、その後、北方4島を含めて元々我が国の領土であった処の不法占領を続けている。
以上、述べたことを含めて、我々日本人は何としてでも早く真実の歴史を取り戻さなくてはいけない。そして、１日も早く「東京裁判史観」を払拭し、「日本人としての自信と誇りを取り戻さなくてはいけない。その上で、「日本人としての自信と誇りを持てる日本国」を子孫に強い使命感と自信を持って継承して行かねばならない。いつまでも中国や韓国から「首相の靖国神社参拝」や「教科書」に関する理不尽且つ国際外交の基本に大きく反する内政干渉を受け続けている様ではいけない。大東亜戦争だけで軍民併せて310万人を超える方々が犠牲となっておられる。それらの方々の尊い「死」が決して無にならない国家にしなくてはいけない。「お前の先祖は悪かった。お前の国は悪い国だ」と言われ続けて何の疑問も感じない神経が基本的にどうかしていると言わざるを得ない。
「我が国は戦争をした悪い国だ」という単純な「東京裁判史観」からもうそろそろ目覚めなくてはいけない。「戦争をしたから悪い国だ」とするならば、世界の主要国は全て悪い国ばかりだということになってしまう。(今の世界の主要国で戦争をしたことのない国はない)「戦争で負けたから悪い国だ」とするならば、今の世界の主要国は殆ど悪い国ばかりだということになってしまう。(今の世界の主要国で戦争に負けたことのない国は殆どない) 戦争に負けたから悪い国だとするのではなく、「何故戦争に負けたのか」を真剣に検証すべきである。当時世界一の軍事大国であったロシアを相手に、「絶対に勝てるはずがない」と思われていた「日露戦争」(明治37～38年(1904～5))は何故勝てたのか? (日露戦争開戦時における日ロの総合戦力比は約1対10であった)それに比べれば必ずしも負けると決まっていたとは言えなかった大東亜戦争は何故負けたのか?」という総括が戦後６3年を経過しているにも拘わらず未だになされていないことこそ(国家として)非常に大きな問題である。大東亜戦争開戦当初の我が国と米国の海軍戦力はほぼ互角だったのである。実際に開戦後半年間は、米国、イギリス、オランダ、中国、オーストラリアを相手に戦い、殆ど勝ち続けていたのである。全く無謀な戦争だったと言うのであれば、例え半年間と言えども勝ち続けることなど出来なかったはずである。米国の経済力並びに工業生産力が当時の我が国のそれらを大きく上回っていたから我が国は米国に勝てるはずがなかったのだ、と物知り顔に言う人達がいる。もしも、その様な理屈が成り立つのであれば、今の我が国は世界第二位の経済大国である。それならば、今の我が国は米国以外のどの国と戦争をしても必ず勝つという理屈になる
我が国の大きな反省点の一つとして、世界の世論に訴えるという努力を余りにも怠っていたということがある。開戦前に、「日本が、米国やイギリス並びにオランダ等からこの様に不当に追い詰められている」ということを世界のマスコミを通じてもっと強く訴え続けるべきであった。反省するのであれば、その様なことを真剣に反省し、(喋報活動並びに広報活動をするための)「情報省」或いは「広報省」を作り、常時我が国が世界に訴えるべきことを発信し続ける様にすべきである。
日本人としての正しい歴史観を取り戻すためには、戦後日教組によって歪められ続けてきた我が国の教育を大きく改め、真実の歴史教育並びに偉人教育及び道徳教育を含めて、何が何でも我が国の教育を正常化しなくてはいけない。そして、日本人としての自信と誇り並びに、世界から大きな尊敬を得ていたはずの(日本民族固有の精神)「武士道精神」も取り戻さなくてはいけない。古今東西を問わず、教育は国家100年の大計であり、教育を正常化することが必ずや、日本が「真の近現代史観・正しい近現代史観」を取り戻すと共に日本人としての自信と誇りを取り戻すことにも繋がって行くはずである。 以上
(参考文献・(文中に記載した書籍等の他に)元谷外志雄著「報道されない近現代史」、「アップルタウン」各号、渡部昇一著「東京裁判史観」、同「新愛国論」、同「昇る国、沈む国」、同「国益原論入門」、同「日本人の気概」、小室直樹・渡部昇一共著「自ら国を潰すのか」、渡部昇一・谷沢永一共著「こんな歴史に誰がした」、東條由紀子・渡部昇一共著「大東亜戦争の真実」、渡部昇一・日下公人・竹村健一共著「誇りなくんば国立たず」、名越二荒之助著「世界から見た大東亜戦争」、同「大東亜戦争とアジアの歌声」、同「反日国家・日本」、名越二荒之助・中村粲共著「亡国謝罪病を斬る」、田中正明著「パール判事の日本無罪論」、小堀桂一郎著「東京裁判の呪い」、黄文雄著「捏造された日本史」、前野徹著「第四の国難」、鈴木敏明著「大東亜戦争はアメリカが悪い」、産経新聞発行「ルーズベルト秘録」(上下巻)、細谷順著「日本人の油断」、小室直樹・日下公人著「太平洋戦争こうすれば勝てた」、ビル・トッテン著「日本はアメリカにだまされている」、同「アングロサクソンは人間を不幸にする」、西尾幹二著「国民の歴史」、谷沢永一著「こんな日本に誰がした」、椛島有三著「米ソのアジア戦略と大東亜戦争」、村永薫著「知覧特別攻撃隊」、瀬島龍三著「祖国再生」、同「大東亜戦争の実相」、三浦朱門著「全歴史教科書を徹底検証する」、濤川栄太著「戦後教科書から消された人々」、西村真悟著「我尖閣に上陸せり・誰か祖国を思わざる」、同「亡国か再生か」、同「海洋アジアの日出る国」、金完燮(ワンソップ)著「親日派のための弁明」、東中野修道著「南京虐殺研究の最前線」、同「南京攻略戦の真実」、東中野修道・小林進・福永慎次郎著「南京事件『証拠写真』を検証する」、長洋弘著「インドネシア残留日本兵を訪ねて」、同「インドネシア元日本兵を訪ねて」、同「帰らなかった日本兵」、ユン・チアン著「マオ」、吉田進著「戦艦大和」、田中清三郎著「島根県竹島の新研究」、古森義久著「日中再考」、藤原正彦著「国家の品格」、山際澄夫著「それでも朝日新聞を読みますか?」、岩田温著「日本人の歴史哲学」、自由主義史観研究会発行「教科書が教えない歴史」(1～4巻)、新しい歴史教科書をつくる会発行「新しい歴史が始まる」、日本をまもる会発行「亡国自虐史観を撃つ」、靖国神社発行「A級戦犯とは何だ」、同「いざさらば我は御国の山桜花」、同「父上さま・母上さま」、同「英霊の言の葉」、稲田朋美著「百人切り裁判から南京へ」、①月刊「正論」、②月刊「諸君」、③月刊「WiLL」、④週刊「ダイヤモンド」、⑤日本政策センター「明日への選択」(①～⑤各月(週)号)、産経新聞、「KBニュース」各号、(司馬遼太郎著「坂の上の雲」(1～8))他)
